勉強方法

第二種電気工事士の勉強方法

学科試験は四肢択一方式（筆記方式／CBT方式）＋技能試験の試験を、本サイト収録の全236問・3章で対策。試験概要、合格ライン、章ごとの収録問題から、先に解く分野と戻る分野を整理します。

資格別勉強法資格問題ドリル編集部2026年7月16日更新

章別に選ぶ →全236問を解く

236問収録
3章対応
勉強法整理
根拠つき

試験の概要

以下は2026年9月時点の公式情報です。最新の要項は公式サイトで確認してください。

実施: 一般財団法人電気技術者試験センター
試験の構成: 学科試験＋技能試験（技能試験は学科試験の合格者又は学科試験免除者が受験できる）
学科試験の方式: 筆記方式（マークシート）／CBT方式（パソコン）
学科試験の出題形式: 四肢択一方式
学科試験の出題範囲: 電気に関する基礎理論／配電理論及び配線設計／電気機器・配線器具／電気工事の施工方法／一般用電気工作物等の検査方法／配線図／保安に関する法令の7科目
実施回数: 年2回（上期・下期）
試験日: 令和8年度は上期＝学科CBT 4月23日〜6月7日・学科筆記 5月24日・技能 7月18日又は19日／下期＝学科CBT 9月24日〜11月8日・学科筆記 10月25日・技能 12月12日又は13日
受験手数料: インターネット申込 11,100円／書面申込 12,500円（いずれも非課税）
対策範囲: 本サイトは学科試験7科目のうち「保安に関する法令」のみを対象。技能試験は扱わない

出典：電気技術者試験センター第二種電気工事士の試験概要

出題分野の内訳（本サイト収録問題ベース）

電気工事業の業務の適正化に関する法律・電気設備に関する技術基準を定める省令だけで全体の約63%。まずはこの2分野から始めるのが近道です。

どの分野が手厚いかの目安です。本サイトに収録した問題の構成比であり、公式の出題比率とは異なる場合があります。

電気工事業の業務の適正化に関する法律88問・37%
電気設備に関する技術基準を定める省令60問・25%
電気事業法52問・22%
電気用品安全法20問・8%
電気工事士法15問・6%
建設業法1問・0%

まず解くべき章

全3章を一気に読む前に、収録問題数が多い章から演習すると、第二種電気工事士で問われやすい制度・用語の輪郭をつかみやすくなります。件数と論点は本サイト収録問題ベースです。

優先	章	問題数	代表論点	演習
1	第3章第二種電気工事士：電気設備技術基準	132問	電気設備の感電・火災防止・電路の大地からの絶縁・電線等の断線防止・電気設備の接地目的	この章を解く
2	第2章第二種電気工事士：電気工事業法の登録と主任電気工事士	89問	電気工事業の登録の管轄と有効期間・主任電気工事士の設置と第二種の実務経験・主任電気工事士の職務と指示遵守・電気工事業者の標識掲示義務	この章を解く
3	第1章第二種電気工事士：電気工事士法の基礎	15問	電気工事士法の目的と電気工事の定義・一般用電気工作物等と自家用電気工作物の定義・一般用電気工作物等に係る作業の従事資格・自家用電気工作物に係る作業と認定電気工事従事者	この章を解く

作問して見えた、第二種電気工事士でつまずきやすい「型」

当サイトはこの試験の236問を自作し、法令問題はe-Gov法令本文との逐語照合を中心に、一次資料で確認しています。その作問・確認の過程で繰り返し現れた「間違えやすい構造」を、出題データから整理しました。一般的な勉強法の記事にはない、作問側から見た一次情報です。

配点の重心。236問の根拠を集計すると、電気工事業の業務の適正化に関する法律が88問・電気設備に関する技術基準を定める省令が60問で、この2分野だけで全体の約6割を占めます。第二種電気工事士の学科試験は7科目（電気に関する基礎理論、配電理論及び配線設計、電気機器・配線器具、電気工事の施工方法、一般用電気工作物等の検査方法、配線図、保安に関する法令）で構成されます。本サイトが収録しているのはこのうち「保安に関する法令」だけで、電気工事士法、電気工事業法、電気事業法、電気用品安全法、電気設備に関する技術基準を定める省令を3章に分けて扱っています。法令科目は条文の主語（誰が）と対象（どの電気工作物か）を取り違えると一気に落とすため、資格・登録・工事の3系統をそれぞれ「誰に義務があるか」で整理すると安定します。計算・配線図・技能試験は本サイトの範囲外です。

つまずきやすさには共通の「型」があります。作問中に意図的に仕込んだひっかけを分類すると、次のとおりです。

電気工作物の区分を先に確定しないまま解く。同じ設備でも、一般用電気工作物等なのか自家用電気工作物なのかで、必要な資格も手続も変わります。区分を決めずに義務の有無だけを覚えると、条件を入れ替えた選択肢に対応できません。
資格の従事範囲と試験の対象範囲を入れ替える。第一種・第二種で従事できる工事の範囲と、試験が対象とする範囲は別の話です。また第二種電気工事士の範囲と、認定電気工事従事者という例外的な制度も別枠です。「第一種でなければ電気工事に従事できない」といった単純化は誤りになります。
権限の主体（誰が行うか）を一律にする。試験を行う主体、免状を交付する主体、免状の返納を命ずる主体は同じではありません。指定試験機関が試験事務を行う場合でも、それは大臣が試験に関与しないという意味ではありません。主語を入れ替えた選択肢が典型的なひっかけです。
登録・手続の数字を他制度と混同する。電気工事業の登録は営業所の所在に応じて管轄が決まり、有効期間も定められています。建設業法など他制度の年数・区分を持ち込むと数字を取り違えます。登録、主任電気工事士の設置、監督、罰則は一続きの制度として条文順に確認します。
「設置・変更工事はすべて電気工事」と決めつける。電気工事士法の電気工事の定義には、ただし書による除外があります。定義の本文だけで判断せず、除外される軽微な工事まで読んでから当てはめます。

合格までの進め方

法令科目を3章で一周し、条文の主語を確定させる本サイトは学科試験7科目のうち「保安に関する法令」を3章（電気工事士法／電気工事業法／電気設備技術基準・電気事業法・電気用品安全法）で収録しています。まず3章を一周し、資格・登録・工事のどの系統の話かと、誰に義務があるかを根拠条文（e-Gov法令データと照合済み）で確定させます。
電気工作物の区分を判断の出発点にする一般用電気工作物等か自家用電気工作物かで、必要な資格も手続も変わります。区分を決めてから義務を当てはめる順序に慣れると、条件を入れ替えた選択肢に強くなります。第一種・第二種の従事範囲と、認定電気工事従事者という例外的な制度も別枠として整理します。
残る6科目と技能試験は別の教材で進める電気に関する基礎理論、配電理論及び配線設計、電気機器・配線器具、電気工事の施工方法、一般用電気工作物等の検査方法、配線図は本サイトの範囲外です。技能試験は学科試験の合格者又は学科試験免除者が受験するもので、工具・材料をそろえた練習が必要です。学科は年2回（上期・下期）なので、日程から逆算して法令以外の学習時間と技能練習の時間を確保してください。

本サイトは学科試験7科目のうち「保安に関する法令」だけを対象にした補助演習です。電気に関する基礎理論、配電理論及び配線設計、電気機器・配線器具、電気工事の施工方法、検査方法、配線図は収録しておらず、学科試験の合格後に受ける技能試験も扱いません。法令科目の取りこぼしを減らす用途に使ってください。